Japanese Geotechnical Society
Japanese Geotechnical Journal
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Страна :  Япония
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Empirical correlation between liquefaction energy capacity and cyclic resistance ratio for in-situ intact samples
TANIMOTO S., KOKUSHO T.
Japanese Geotechnical Journal, 2020, цитирований: 1, doi.org
Energy-Based Liquefaction Potential Evaluation Recommended in Practical Design
KOKUSHO T.
Japanese Geotechnical Journal, 2020, цитирований: 2, doi.org
A method for evaluating liquefaction resistance based on in situ and laboratory measured shear wave velocities
KIYOTA T., WU C.
Japanese Geotechnical Journal, 2017, цитирований: 2, doi.org
Interpretation of Shear mode on Vane Shear test by X-ray CT Scan
KAWAJIRI S., TANAKA M., KAWAGUCHI T., NAOHARA Y., HIRABAYASHI H., NAKAMURA D., YAMASHITA S.
Japanese Geotechnical Journal, 2017, цитирований: 4, doi.org, Abstract
ベーンせん断強さ発揮時におけるせん断特性については不明な点が多い。このため，ベーンせん断強さの発揮メカニズムが明瞭となった場合には現在よりも合理的にベーンせん断強さを算出できる可能性がある。本研究では，再構成した供試体に対してX線CTスキャン装置内でベーンせん断試験を模した実験でベーン周辺でのせん断特性の観察を行った。また，X線CTスキャンから得られた水平断面画像に対してPIV解析を行い，ベーンせん断試験に伴うトルクの増減機構を考察した。その結果，本研究での実験条件の範囲では，ベーンせん断強さ発揮時にはベーン外周で顕著な密度変化を伴うせん断帯が発生していないことがわかった。最大トルク発揮時はベーン外周全域にせん断面（帯）が構築される途中段階にあり，最大トルクの大部分はベーン前方の土試料による抵抗によって発揮されていると推察された。
Damage analysis of volcanic ash embankment collapse in The 2011 off the Pacific coast of Tohoku Earthquake
OHTSUKA S., KOISHI Y., ISOBE K., ENDO S.
Japanese Geotechnical Journal, 2015, цитирований: 3, doi.org, Abstract
東北地方太平洋沖地震では福島県会津若松市にて大規模な盛土崩壊が発生した。崩壊した盛土では液状化の痕跡が確認され，盛土材は火山性堆積物であることから粒子破砕の影響が懸念された。火砕流堆積物は全国各地に幅広く分布しており，人工盛土への適用事例も多い。本研究では現地採取土を用いて，等方圧密やせん断による盛土材の粒度変化を調査するほか，静的および繰返し載荷試験により強度特性を把握した。三軸圧縮試験より，福島現地採取土は有効応力p’=100 kPaまでの等方圧密で粒子破砕率が急激に増加すること，粒子破砕率の増加に伴い，せん断抵抗角が大きく低下することを明らかにした。また，得られた力学特性を用いて盛土崩壊事例に対し地震時変形解析を実施した。その結果，解析値が実変位量を再現し，液状化強度曲線より算出した残留強度と粒子破砕によるせん断抵抗角の減少を考慮することで妥当な解析結果が得られることを示した。
Mitigation of liquefaction-induced damage to residential houses by surface ground improvement and its cost evaluation
TANI K., MATSUSHITA K., HASHIMOTO T., YAMAMOTO A., TAKEUCHI H., NODA T., KIKU H., OBAYASHI J., KIYOTA T.
Japanese Geotechnical Journal, 2014, цитирований: 6, doi.org, Abstract
2011年東北地方太平洋沖地震により発生した地盤の液状化により、数多くの戸建て住宅が被害を受けた。本研究では、戸建て住宅を対象とした経済的な液状化対策として、浅層盤状改良工法の適用の可能性について検討した。既往の研究と同地震による戸建て住宅の液状化被害を調査し、液状化に対する戸建て住宅に要求される性能として、その傾斜角を、中地震では10/1,000(めり込み沈下量10cmに相当)以下、大地震では16.7/1,000(めり込み沈下量15cmに相当)以下とすることが適切であることを示した。また、被害調査と遠心模型実験を通じて、浅層盤状改良工法による液状化対策の効果を明らかにした。そして、一連の数値解析により、表層地盤の固化工法による地盤改良層厚を3m以上とすることで、液状化に対する戸建て住宅の要求性能を満足することを示した。さらに、浅層盤状改良工法の種類と改良深度、改良面積をパラメータとした経済性評価を行い、同工法の設計に有益な情報を提供した。
The SPH Method for Simulating the Progressive Sliding Failure of a River Levee
MORI H., FUKUHARA N., HATTORI A., KUWANO R., SOGA K., SAITO Y., SASAKI T.
Japanese Geotechnical Journal, 2014, цитирований: 4, doi.org, Abstract
本研究では，河川堤防が決壊に至る進行的に発生するすべりに着目し，その発生に関係する要因の解析的検討を試みた。具体的には，変形の進行形態が再現できる粒子法の一種であるSPH法を用いて，進行性のすべりが観測された大型模型実験を対象に再現解析を実施した。再現解析では，飽和領域の間隙水圧と不飽和領域のマトリックサクションを取扱い可能な土水連成方法を提案し，変形強度特性の影響を考慮できるモールクーロンモデルを採用した。本検討より，1) 堤体内浸潤線の位置が低い場合は，不飽和領域のマトリックサクションが卓越した変形の進行形態，堤体内浸潤線の位置が高い場合は飽和領域のすべり面が卓越した変形の進行形態が再現された。2) 泥濘化による法尻強度低下，締固め不足による塑性変形時の過剰間隙水圧の発生が，河川堤防の進行性破壊につながる可能性があることが解析的検討により示唆された。
Image segmentation and its quantitative evaluation of X-ray CT data of geomaterials using EM algorithm
MUKUNOKI T., FUJIMI T., MATSUMOTO H.
Japanese Geotechnical Journal, 2014, цитирований: 2, doi.org, Abstract
近年，X線CTスキャナの高度化に伴い，地盤材料内部の間隙構造の可視化とその定量化が可能になりつつある．X線CT画像を用いて地盤材料の物性を定量評価する場合，土粒子と間隙の領域分割するための画像データの閾値の決定が重要である．本研究の目的は，地盤材料を対象としたX線CTデータ（CT値）の領域分割値（閾値）を客観的に決定する手法を提案することにある．本研究では頻度解析手法としてEMアルゴリズムに準ニュートン法の一つであるグリッドサーチを導入した頻度解析によってCT値ヒストグラムの領域分割を実施し，これらの解析手法の有効性を示すとともにミクセル量の推定とその空間分布を評価した．
Evaluation of the stability of a caisson with back-filling on sandy ground
SHINSHA H., UNNO T., KIKUCHI Y., MORIKAWA Y.
Japanese Geotechnical Journal, 2014, цитирований: 4, doi.org, Abstract
ケーソン式混成堤の波圧に対する抵抗力を増加させるためには，ケーソン背面に裏込めを施すことが有効である。裏込めを有するケーソン式混成堤の安定性を検討するためには，波圧作用時において，ケーソン，マウンドおよび裏込めの抵抗力を総合的に考慮する必要がある。著者ら1)は，本件に関して，既に1/10模型実験の結果を報告している。本文では，新たに実施した遠心模型実験の結果を述べ，安定性の検討においては，弾塑性FEM解析，直線すべり計算および円弧すべり計算を実施した。実測と計算結果を比較すると，両すべり計算方法の実務への適用性が高いことが明らかとなった。
Undrained shear characteristics of reconstituted and reconsolidated marine clays with addition of a small amount of cement
TSUCHIDA T., HIRAHARA T., HIRAMOTO S., UDAKA K.
Japanese Geotechnical Journal, 2014, цитирований: 2, doi.org, Abstract
海成粘土スラリーに少量のポルトランドセメントを添加し再圧密することによって，堆積過程のセメンテーションによる構造を有する自然粘土の非排水せん断特性を実験室で再現することを試みた。一軸圧縮強度の発現に必要な量よりも1～3%少ない添加率でセメントを粘土スラリーに添加し，再圧密後に3日から12日間養生した粘土試料の三軸CIU試験，K0圧密圧縮伸張試験を行った結果，求められた非排水せん断特性はセメンテーションによる構造を有する不撹乱海成粘土の特性と類似していることがわかった。
Experimental evaluation of fracture permeability in granite under temperature and stress controlled conditions
YASUHARA H., HASEGAWA D., NAKASHIMA S., YANO T., KISHIDA K.
Japanese Geotechnical Journal, 2013, цитирований: 2, doi.org, Abstract
温度・応力条件に依存する岩石構成鉱物の溶解現象に起因する岩盤の透水・物質輸送特性の空間的・時間的変化を把握することは重要である。本研究では，加温することが可能な三軸試験装置を用いて，単一不連続面を有する花崗岩供試体に対して，温度を20および90℃に，拘束圧を1～10 MPaに制御した環境で透水試験を実施し，温度・拘束圧に依存する透水特性の変化を計測した。また，拘束圧の保持時間が透水特性に与える影響を検証するために，短期載除荷試験，長期保持試験の2種類の実験を実施した。その結果，20℃条件では透水特性の変化に可逆的な挙動が観察されたが，90℃条件では，不可逆的な挙動が得られた。これは，不連続面内アスペリティ接触部の破壊・溶解現象に起因していると考えられる。
Reproduction of large-scale landslide failure after earthquake of embankment on inclined ground thorough soil-water coupled finite deformation analysis
SAKAI T., NAKANO M.
Japanese Geotechnical Journal, 2012, цитирований: 3, doi.org, Abstract
2007年能登半島地震により道路盛土の大規模崩壊が起きた。この大規模崩壊の特徴は，傾斜地盤に築造した盛土で起こり，水平地盤上の盛土ではほとんど起きていないことと，地震後に遅れて崩壊が発生していることである。本研究では，水～土連成有限変形解析プログラムGEOASIAにより，水平および傾斜地盤上の盛土の地震中から地震後にかけての変形挙動を表現し，傾斜地盤上の盛土の地震後崩壊のメカニズムを明らかにする。以下に本研究で得られた結論を述べる。(1) 盛土に使われた材料の再構成試料，突固め試料および不撹乱試料の力学挙動は，適切な初期値の設定により弾塑性構成モデルSYS Cam-clay modelで再現できた。(2) 水平地盤上盛土は地震でも崩壊が起こらないことを，数値解析により再現した。崩壊しない理由は，地震中に盛土内に正の過剰間隙水圧が発生し，地震後に水圧が消散し圧密したためである。(3) 傾斜地盤上盛土における地震後の円弧滑り状の崩壊を，数値解析により再現した。地震により盛土内の土要素に発生した負の過剰間隙水圧が地震後消散し，土要素が吸水軟化するため，遅れ崩壊が起こった。吸水過程においては塑性膨張を伴う構造の高位化や正規圧密土化が起きている。
Liquefaction damage analysis and application to emergency measures in Urayasu city using portable cone penetration test and surface wave method
TOYOTA H., HARA T., TAKEZAWA K., TAKADA S., SUSAMI A.
Japanese Geotechnical Journal, 2012, цитирований: 5, doi.org, Abstract
2011年3月11日に太平洋三陸沖で発生した東北地方太平洋沖地震では，千葉県浦安市の埋立地で液状化が発生し，ライフライン等に甚大な被害をもたらした。埋立地盤の多くが大規模に液状化しているものの，地盤改良を施された箇所の被災は軽微で，噴砂の少ない箇所も存在している。このような液状化箇所と非液状化箇所が，貫入抵抗値に代表される地盤特性や地下水位などの情報からどの程度判別できるのか興味深いところである。そこで，浦安市の複数個所で，地震直後に簡単に実施できる，簡易動的貫入試験と表面波探査試験を行い，地盤の貫入抵抗値とせん断波速度分布より，液状化の発生原因や地盤改良効果についての評価を試みる。また，局所的な液状化・非液状化箇所の推定や応急対策の調査箇所を絞り込むための簡易調査手法の利用法を提示する。
Physical interpretation and quantitative description of cyclic mobility by the subloading surface model
HASHIGUCHI K., MASE T.
Japanese Geotechnical Journal, 2011, цитирований: 4, doi.org, Abstract
砂の液状化現象に先立って生じるサイクリックモビリティは,非排水繰返し負荷において,バタフライ形の応力経路,S字形の応力−ひずみ曲線を示す特異現象である。本現象の高精度予測は地盤構造物の耐震設計に極めて重要である。しかし,本現象は1960年のチリ地震や1964年のアラスカ地震,新潟地震以降,社会的注目を浴びて半世紀を経過しているが,今なお,その高精度予測は達成されていない。下負荷面モデルは,弾塑性材料の繰返し負荷挙動を表現し得る基本的構造を有している。本論文では,サイクリックモビリティをも高精度で表現し得るように,本モデルを拡張する。また,本現象の物理的解釈およびメカニズムについて考察するとともに,下負荷面モデルによる定性的表現について述べる。さらに,その有用性を80サイクル超の高サイクルを含む種々のサイクル数のサイクリックモビリティの試験データに対する定量的比較により実証する。
Cobalt Бета
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